税制優遇：断熱リフォームを計画

より快適な住宅になるようにと、断熱リフォームを行なう人も増えていますが、２０１０年３月末までに３０万円以上の断熱リフォームを行なうと、翌年度の家屋にかかる固定資産税（１２０平方メートル相当分まで）が、３分の１減額される税制優遇があります。

断熱リフォームを考えているなら、少しでも早く有利に行なうほうがいいかもしれません。しかし、断熱リフォームは行なえばいいというものではありません。本当に信頼出来る業者にお願いしなければ、せっかく断熱リフォームを行なっても良い効果を発揮しなくなるのです。

断熱リフォームは、ただ断熱材をたくさん詰めればいいというわけではありません。外壁だけに断熱材を詰め込んでも、窓の隙間や床下から冷気の影響を受けるのです。どんな断熱材を利用するのか、どの場所にそんなリフォームを行ない、どんな効果があるのかをすぐに説明できるような業者を選びましょう。

断熱効果はＣ値（隙間相当面積）や、Ｑ値（熱損失係数）で数値化するものです。断熱リフォームを行なうなら、最低限すぐにＣ値とＱ値の説明が出来る業者を選びましょう。きちんと説明を受けて納得してから断熱リフォームを行なうようにしましょう。